コロナウイルスによって多くの企業がリモートワークへの適応を余儀なくされましたが、メタバースの出現で再び働き方の進化に注目が集まっています。
Lenovoの最近の調査によると、44％の従業員がメタバースで働くことに前向きで、職場に生産性の向上などの利益をもたらすことができると考えています。
一方で、企業にそれを実現する能力があるかどうかについては懐疑的な見方もあります。
回答者のおよそ5人に2人（43％）は、メタバースで働けるような知識や専門性を雇用主が持っていないだろうと考えています。
更に、5人に3人（59%）が、雇用主が現在、生産性を最大限に高めるために十分なIT投資をしているとは思わない、またはそう思う自信がないと回答しています。
否定的な意見もありますが、Lenovoはこの結果を概ね好意的に受け止め、アラブ首長国連邦（以下UAE）との協力体制を構築しようとしています。
UAEではメタバースへの投資によって人工知能の発展を促進するための高度な委員会が設立されました。
ドバイの皇太子であるシェイク・ハムダン・ビン・モハメド・ビン・ラーシド・アル・マクトゥーム殿下が委員長を務めるこの委員会は、デジタル経済の活性化を目的に、5年間で4万人が仮想環境で働くことを目標に支援をしており、Lenovoとパートナーシップを確立する予定です。
Lenovo Infrastructure Solutions Group (ISG)中東アフリカ支部の代表のAlaa氏は次のように話しています。
「UAEは常に未来を見据えており、デジタル変革計画は早くも1999年から開始されていました。この委員会の設立は、UAEの先見性を示すものであり、同国を最新技術と次世代のビジネスモデルの実験場とすることを目的としています。」
「パンデミックは私たち全員に新しい仕事のやり方への適応を迫りましたが、組織もまた指数関数的なペースで進化し、デジタル変革を加速させる必要性がありました。メタバースは、企業に新たな機会を与える一方で、より高いコンピューターの処理能力、より優れた統合ハードウェア、よりシンプルで柔軟なITソリューションの必要性など、より複雑な技術的課題ももたらします。」
「私たちは、Web 3.0による新しい経済はもちろんのこと、メタバースの表面を削ったに過ぎないのです。今のところ、メタバースは企業にとって大きな可能性を秘めており、従業員のほぼ半数が参加することを望んでいます。
「それを把握するために、企業は自社の持っているテクノロジーを最大限に活用する新しい方法を見つけ出す必要があります。そして、レノボのEverything-as-a-Serviceは、企業がその潜在能力を最大限に引き出すのに役立ちます。」
アンケートの結果は必ずしも良い物ばかりではなかったようですが、Lenovoはここに可能性を感じ、実現に向けて舵を切りそうです。
さらに、単にLenovo内でそれを実現するだけに留まらず、Lenovoが持つ技術やサービスを利用して、広く社会にメタバースでの仕事を広めようとしています。
技術の革新と自社のビジネスチャンスを結びつけ、この方向に進んでいくのでしょうか。
リモートワークは確かに便利ですが、コミュニケーションにはまだまだ課題があると感じます。
メタバースがそこを補うことができれば、その課題を乗り越え、より快適にリモートワークができるようになるかもしれません。
